2013年6月21日
フォーティネットジャパン株式会社

• 米国時間2013年6月12日に発表されたプレスリリースの抄訳です。

高性能ネットワークセキュリティの世界的リーダーである、フォーティネット（Fortinet®、NASDAQ：FTNT）は本日、同社のFortiMail 統合セキュアメールアプライアンスがスパム検知率の高さと誤検知がゼロだったことを評価され、権威あるセキュリティ専門誌Virus BulletinのVBSpam+認定を獲得したと発表しました。FortiMailがVirus Bulletin誌のアンチスパムアワードを受賞するのは今回で24期連続となります。

Virus Bulletin誌のスタッフは、FortiMailおよび、複数の国から提出された19機種のスパム対策製品のスパム検知率と誤検知率をテストしました。レポートでは、24期連続での受賞となったことだけでなく、FortiMailが処理した13,563通の正規メール、スパムメールに対して誤検知がゼロだったことが報告されています。

Virus Bulletin誌のスパム対策製品テストディレクターであるMartijn Grooten氏は次のように述べています。「FortiMailは2009年6月に初めてVBSpamを受賞しました。それ以来、何度もあと一歩でVBSpam+アワードの受賞というところまでいきましたが、今回ついに受賞となりました。FortiMailのスパム検知率は非常に高く、最高性能を誇るソリューションの一つだと言えるでしょう」

フォーティネットのマーケティング担当バイスプレジデントであるJohn Maddisonは次のように述べています。「弊社のエンジニアたちは業界最高のセキュアメールアプライアンスを作ろうと常に努力しています。VBSpam+認定という形で彼らの努力が認められたのは、本当に喜ばしいことです。Virus Bulletin誌のような、高い評価を受けている専門誌による第三者検証は、弊社のお客様にとってもパートナーの皆様にとっても重要です。こうした評価から十分な情報を得ることで、より的確な購買決定を下すことができるからです」

FortiMaill統合セキュアメールソリューションは、小中規模企業からキャリア、大企業、サービスプロバイダーに至るまであらゆる規模の企業や組織に対して、実証済みの強力なメッセージングセキュリティを実現します。サービスプロバイダーなどの非常に厳しい要求にも耐えうるメッセージシステムとして専用に開発されたFortiMailは、スパム、マルウェアやその他メッセージに伴う脅威からネットワークを保護してきた、フォーティネットの長年にわたる経験が活かされています。

競合のメールアプライアンス製品にはないFortiMailの特長は、高いパフォーマンス、豊富な導入オプション、そして全世界に展開するFortiGuard脅威リサーチチームによって24時間365日無休で更新されているマルウェア検知テクノロジーです。受賞歴のあるこの脅威検知テクノロジーは、フォーティネットのFortiClient、FortiGate、FortiWebの各製品ラインにも採用されています。

フォーティネットについて (www.fortinet.com)
フォーティネットは（NASDAQ: FTNT）ネットワーク セキュリティ アプライアンスのワールドワイド プロバイダであり、統合脅威管理（UTM）のマーケット リーダーでもあります。フォーティネットの製品とサブスクリプション サービスは、ダイナミックなセキュリティ脅威に対抗する広範で高性能な統合プロテクション機能を提供しつつ、ITセキュリティ インフラの簡易化も実現します。フォーティネットの顧客には、米フォーチュン誌が選出する2012 Fortune Global 100の大部分を含む世界中の大規模企業、サービスプロバイダ、行政機関が名を連ねています。フォーティネットのフラグシップであるFortiGate製品はASICによる高速なパフォーマンスを誇り、アプリケーションやネットワークの脅威から保護する多層セキュリティ機能が統合されています。フォーティネットの幅広い製品ラインはUTMにとどまらず、エンドポイントからデータベースやアプリケーションなどの境界やコアに至る大規模エンタープライズのセキュリティを保護します。フォーティネットは本社をカリフォルニア州サニーベールに構え、世界中にオフィスを展開しています。

Copyright© 2013 Fortinet, Inc. All rights reserved. 「®」および「TM」マークはいずれも、Fortinet, Inc.とその子会社および関連会社の米国における登録商標および未登録商標であることを示します。フォーティネットの商標には、Fortinet、FortiGate、FortiGuard、FortiManager、FortiMail、FortiClient、FortiCare、FortiAnalyzer、FortiReporter、FortiOS、FortiASIC、FortiWiFi、FortiSwitch、FortiVoIP、FortiBIOS、FortiLog、FortiResponse、FortiCarrier、FortiScan、FortiDB、FortiVoice、FortiWebなどが含まれますが、これらに限定されるものではありません。その他の製品名およびサービス名等は、各社の商標である場合があります。フォーティネットは、本プレスリリース内の第三者に帰する声明、認可またはテストについては、検証を行っておらず、また、このような第三者に帰する声明を承認するものではありません。本プレスリリースは、保証または債務保証、または契約として一切拘束を受けるものではなく、記載された製品仕様または製品性能は、ある特定の環境や条件のもとで計測されていることがあります。また、本プレスリリースには、将来の見通しに関して不確実性および仮説を伴う記述が含まれている場合がありますが、本不確実性が現実になったり、あるいは本仮説が正しくないことが判明したりする場合、明文的あるいは暗黙的に記述された内容と異なる結果が生じることがあります。これには、サイバー犯罪活動の動向予測に関する記述などが含まれますが、これに限定されるものではありません。このような動向は予測することが困難であり、また、このような動向に関する公開予測や期待事項は結果として正しくないことがあります。フォーティネットは、このような将来見通しを改正する義務を一切負うものではなく、また改正を発行することもありません。