2013年7月25日
フォーティネットジャパン株式会社

カゴヤ・ジャパン、メール セキュリティ アプライアンスにフォーティネットのFortiMailを採用

高度化する脅威に対抗するメールセキュリティの強化とTCO削減を実現

高性能ネットワークセキュリティの世界的リーダーである、フォーティネット(Fortinet®、NASDAQ:FTNT)は本日、データセンター、レンタルサーバー事業を展開するカゴヤ・ジャパン株式会社(代表取締役社長:北川貞大、所在地:京都市中京区、以下:カゴヤ・ジャパン)が、フォーティネットのセキュアメールアプライアンスFortiMail-3000Cを導入したことを発表しました。カゴヤ・ジャパンは高度化する脅威に対抗するため、フォーティネットの実績あるメールアプライアンスでセキュリティをさらに強化し、TCOの削減を進めていきます。

高度なメールセキュリティ対策

カゴヤ・ジャパンは、同社のレンタルサーバー サービスブランド「KAGOYA Internet Routing」で提供されるメールサービスのオプションメニューである「迷惑メール対策」にFortiMailのウイルス対策およびスパム対策機能を採用し、最新のフィルタリング技術で多段階的にスキャンするフォーティネットの高精度なアンチスパム・アンチウイルスを採用することでメール セキュリティを強化しました。

TCOを削減する拡張性の高いシンプルなネットワーク

カゴヤ・ジャパンはFortiMailのゲートウェイモードを利用して、メールのルーティングを変更し、3つのVLANを1つのVLANに統合することが可能になりました。シンプルなネットワーク構成を採用することで、将来のデータセンター拡張にも容易に対応できるほか、機器台数の統合によって維持・管理費を低減することができます。また、フォーティネットのユーザ数無制限ライセンスで年間ライセンス料を抑えてTCOを削減することが可能です。

フォーティネットジャパンの社長執行役員である久保田則夫は次のように述べています。「標的型攻撃などEメールを介した攻撃が巧妙化する現在、万全なメールセキュリティは企業にとってますます重要になっています。高い性能と豊富な機能、そして低いTCOをすべて実現するFortiMailは、カゴヤ・ジャパン様を信頼する全てのお客様へ充実したセキュリティ機能をご提供し、カゴヤ・ジャパン様には導入および運用コスト面での優位性をご享受いただけると思っております」

セキュアメールアプライアンスFortiMail

FortiMailは、FortiGateのメールセキュリティ機能をさらに拡張し、高機能化したセキュアメールアプライアンスです。高機能なアンチスパム、アンチウイルス、アンチフィッシング、アンチマルウェア、DLP(情報漏洩防止)、暗号化、アーカイブ、アンチブラックリスティングなどの機能を一つのアプライアンスで提供する包括的なソリューションで、外部からの攻撃および内部からの脅威に対抗します。

今回の導入にあたり、カゴヤ・ジャパンが活用しているFortiMailの主な機能は以下の通りです。

(1) 高精度のアンチスパム・アンチウイルス
FortiMailは、FortiGuard CenterによるグローバルIPレピュテーションおよびURL/メールドメインベースチェック、送信者レピュテーション、ヒューリスティック解析など最新のフィルタリング技術を採用しています。これらの技術を複合的に使って、多段階的にスキャンすることで、高精度のアンチスパム・アンチウイルスフィルタを実現することができます。

(2) FortiMail のゲートウェイモード
ゲートウェイモードのFortiMailは、既存のEメール ゲートウェイに対してインバウンドおよびアウトバウンドのプロキシ メール トランスファー エージェント(MTA)サービスを提供します。シンプルなDNS MXレコード変更機能によってEメールがFortiMailにリダイレクトされ、アンチスパム/アンチウイルス スキャンを実行してから、Eメールを宛先のメール サーバへと中継します。

FortiMailはVirus Bulletin誌が行うアンチスパム製品のテストと認証であるVBSpamアワードを24期連続で受賞しています。直近ではスパム検知率が99.5%以上で誤検知ゼロの製品にのみ与えられる、VBSpamよりもさらに厳しい評価基準のVBSpam+の認定を受けています。

フォーティネットについて (www.fortinet.com)
フォーティネットは(NASDAQ: FTNT)ネットワーク セキュリティ アプライアンスのワールドワイド プロバイダであり、統合脅威管理(UTM)のマーケット リーダーでもあります。フォーティネットの製品とサブスクリプション サービスは、ダイナミックなセキュリティ脅威に対抗する広範で高性能な統合プロテクション機能を提供しつつ、ITセキュリティ インフラの簡易化も実現します。フォーティネットの顧客には、米フォーチュン誌が選出する2012 Fortune Global 100の大部分を含む世界中の大規模企業、サービスプロバイダ、行政機関が名を連ねています。フォーティネットのフラグシップであるFortiGate製品はASICによる高速なパフォーマンスを誇り、アプリケーションやネットワークの脅威から保護する多層セキュリティ機能が統合されています。フォーティネットの幅広い製品ラインはUTMにとどまらず、エンドポイントからデータベースやアプリケーションなどの境界やコアに至る大規模エンタープライズのセキュリティを保護します。フォーティネットは本社をカリフォルニア州サニーベールに構え、世界中にオフィスを展開しています。

Copyright© 2013 Fortinet, Inc. All rights reserved. 「®」および「TM」マークはいずれも、Fortinet, Inc.とその子会社および関連会社の米国における登録商標および未登録商標であることを示します。フォーティネットの商標には、Fortinet、FortiGate、FortiGuard、FortiManager、FortiMail、FortiClient、FortiCare、FortiAnalyzer、FortiReporter、FortiOS、FortiASIC、FortiWiFi、FortiSwitch、FortiVoIP、FortiBIOS、FortiLog、FortiResponse、FortiCarrier、FortiScan、FortiDB、FortiVoice、FortiWebなどが含まれますが、これらに限定されるものではありません。その他の製品名およびサービス名等は、各社の商標である場合があります。フォーティネットは、本プレスリリース内の第三者に帰する声明、認可またはテストについては、検証を行っておらず、また、このような第三者に帰する声明を承認するものではありません。本プレスリリースは、保証または債務保証、または契約として一切拘束を受けるものではなく、記載された製品仕様または製品性能は、ある特定の環境や条件のもとで計測されていることがあります。また、本プレスリリースには、将来の見通しに関して不確実性および仮説を伴う記述が含まれている場合がありますが、本不確実性が現実になったり、あるいは本仮説が正しくないことが判明したりする場合、明文的あるいは暗黙的に記述された内容と異なる結果が生じることがあります。これには、サイバー犯罪活動の動向予測に関する記述などが含まれますが、これに限定されるものではありません。このような動向は予測することが困難であり、また、このような動向に関する公開予測や期待事項は結果として正しくないことがあります。フォーティネットは、このような将来見通しを改正する義務を一切負うものではなく、また改正を発行することもありません。