2016年4月12日
フォーティネットジャパン株式会社

フォーティネット、2015年の国内セキュリティ機器市場でベンダー売上額、出荷台数ともにシェアNo.1を達成

次世代ファイアウォールを含む国内UTM市場では2004年より12年連続シェアNo.1(ベンダー売上額)を維持

高性能サイバーセキュリティソリューションの世界的リーダーである、フォーティネット(Fortinet®、NASDAQ:FTNT)は本日、2015年(通年)の国内セキュリティ機器No.1ベンダー(調査会社IDC調べ)になったことを発表しました。また次世代ファイアウォール・UTM分野に絞ると、2004年から12年連続でシェアNo.1(ベンダー売上額)を維持しています。今回の調査結果は、フォーティネットが日本におけるセキュリティ機器市場の真のリーダーであることを明らかにしました。

2015年3月に発行されたIDC Japanの「Worldwide Quarterly Security Appliance Tracker - 2015 Q4」によると、2015年(通年)にフォーティネットの国内セキュリティ機器市場のベンダー売上額シェアは15%となり、出荷台数シェアでは40% でどちらも第1位となりました。

IDC Japan株式会社 ソフトウェア&セキュリティ リサーチマネージャーの登坂恒夫氏は以下のように述べています。「国境を越えて行われるサイバー攻撃は、日本企業にとっても潜在的リスクとなっています。このような状況に対処するには、従来型のシグネチャベースのUTMや次世代ファイアウォールと、ゼロデイにも対応できるサンドボックス製品を連携させ、さらに脅威情報を取りまとめたセキュリティインテリジェンスと相互作用させるインタラクティブインテリジェンスが必要です。IoTの進展でウェアラブルデバイスなど防御すべきポイントが莫大に増加することで、自動化されたインタラクティブインテリジェンスによるプロアクティブ防御がますます重要になります」

フォーティネットジャパンの社長執行役員、久保田則夫は次のように述べています。「2015年通年のセキュリティ機器市場でベンダー売上額および出荷台数の両方で国内シェア第一位を達成したことを嬉しく思います。私どもの製品は優れたセキュリティ機能の統合を実現しており、自社開発のFortiASICによる卓越したパフォーマンスと検知率の高さ、FortiGuard Labsによる自動のシグネチャアップデートと、充実した日本語GUIで運用しやすいネットワークセキュリティアプライアンスとして、日本のお客様に受け入れられてきました。今後は標的型攻撃をはじめ巧妙化するサイバー攻撃からお客様のネットワーク全体を守るために貢献していく所存です」

*出典: IDC's Worldwide Quarterly Security Appliance Tracker - 2015 Q4

フォーティネットについて (www.fortinet.com)
フォーティネット(NASDAQ: FTNT)は世界中の大規模企業、サービスプロバイダ、行政機関の最も重要な資産を守っています。フォーティネットがグローバルで提供するセキュアで高速なサイバーセキュリティソリューションは、動的なセキュリティ脅威に対抗する高性能な保護を幅広く提供しながら、ITインフラの簡易化も実現しています。フォーティネットのセキュリティソリューションは業界最高レベルの脅威に関する調査・情報収集・分析により強化されています。ネットワークセキュリティだけを提供するベンダーとは異なり、フォーティネットはネットワーク、アプリケーション、モバイルのいずれの環境においても、仮想化・クラウドか物理かを問わず、企業のセキュリティに関する最重要課題を解決します。フォーティネットの顧客は世界中で25万社を超え、大規模な企業・組織も含む多くの企業が、自社ブランドを守るためにフォーティネットに信頼を寄せています。
フォーティネットジャパンについては、www.fortinet.co.jpをご覧ください。

Copyright© 2016 Fortinet, Inc. All rights reserved. 「®」および「TM」マークはいずれも、Fortinet, Inc.とその子会社および関連会社の米国における登録商標および未登録商標です。フォーティネットの商標には、Fortinet、FortiGate、FortiGuard、FortiManager、FortiMail、FortiClient、FortiCare、FortiAnalyzer、FortiReporter、FortiOS、FortiASIC、FortiWiFi、FortiSwitch、FortiVoIP、FortiBIOS、FortiLog、FortiResponse、FortiCarrier、FortiScan、FortiAP、FortiDB、FortiVoice、FortiWebなどが含まれますが、これらに限定されるものではありません。その他の製品名およびサービス名等は、各社の商標である場合があります。フォーティネットは、本プレスリリース内の第三者に帰する声明、認可またはテストについては、検証を行っておらず、また、このような第三者に帰する声明を承認するものではありません。本プレスリリースは、保証または債務保証、または契約として一切拘束を受けるものではなく、記載された製品仕様または製品性能は、ある特定の環境や条件のもとで計測されていることがあります。また、本プレスリリースには、将来の見通しに関して不確実性および仮説を伴う記述が含まれている場合がありますが、本不確実性が現実になったり、あるいは本仮説が正しくないことが判明したりする場合、明文的あるいは暗黙的に記述された内容と異なる結果が生じることがあります。これには、サイバー犯罪活動の動向予測に関する記述などが含まれますが、これに限定されるものではありません。このような動向は予測することが困難であり、また、このような動向に関する公開予測や期待事項は結果として正しくないことがあります。フォーティネットは、このような将来見通しを改正する義務を一切負うものではなく、また改正を発行することもありません。